夏の夕方のニュースで、「明日は熱中症警戒アラートが発表されています」と聞いたことはありませんか。気温が高い日に出るもの、と思っている人も多いかもしれません。ところが、このアラートの基準になっているのは気温ではなく、「暑さ指数」という別の数字です。しかも環境省は、このアラートを「熱中症の危険性に対する気づきを促すもの」と説明しています。暑さの危険性に気づき、エアコンの使用や運動の中止など、普段以上の予防行動につなげるための知らせなのです。この読み物では、アラートが生まれるまでの道のりと、暑さ指数の中身、そして知らせを聞いたときの動き方を、環境省や気象庁の資料をもとに落ち着いてたどってみます。
夏の空に、新しい知らせが加わるまで
熱中症警戒アラートは、2020年の夏に試験的に始まりました。環境省と気象庁は2020年6月16日に、「熱中症警戒アラート(試行)」を関東甲信地方で行うと発表しています。期間は7月1日から10月28日まで、対象は東京都、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、山梨県、長野県の1都8県でした。発表資料では、熱中症の危険性が極めて高くなると予想される前日あるいは当日に、対象の都県へ発表される、と説明されています。
背景には、熱中症で救急搬送される人が増えているという状況がありました。発表資料には、近年、熱中症搬送者数が著しい増加傾向にあり、死亡者数や搬送者数は引き続き多い状態が続いている、と書かれています。そこで、暑さへの「気づき」を呼びかけ、一人ひとりの予防行動につなげる新しい情報の出し方が試されることになったのです。発表時には、日ごろの熱中症予防対策を普段以上に徹底してほしい、とも呼びかけられていました。
有識者が集まって考えた、「どう伝えるか」
この試行を支えたのは、環境省と気象庁が2020年4月から開いた検討会でした。正式な名前は「熱中症予防対策に資する効果的な情報発信に関する検討会」で、座長は小野雅司さんです。話し合われたのは、熱中症の予防行動につながる情報を、どのような形で発信すればよいか、という点でした。検討の中心にあったのは、暑さの情報をどう伝えれば、一人ひとりの予防の行動につながるのか、という問いでした。
検討会は2020年6月に中間報告書をまとめ、夏の試行をはさんで、2021年1月に最終の報告書を公表しました。報告書には、試行の検証や今後の検討課題といった項目が並び、アラートの全国展開を見すえた内容になっています。つまり、このアラートは思いつきで始まったものではなく、検討と試行、そして振り返りを重ねて形づくられてきたものだといえます。
気温計には映らない暑さを測る数字
アラートの出る基準は、気温ではなく「暑さ指数(WBGT)」です。環境省の熱中症予防情報サイトによると、この指標は熱中症を予防する目的で、1954年にアメリカで提案されました。人の体と外の空気との間の熱のやりとりに着目し、湿度、日射や輻射(ふくしゃ。地面や建物から出る熱)などの周りの熱環境、気温の3つを取り入れています。
単位は気温と同じ摂氏度の「℃」で書かれますが、値は気温とは別のものだと説明されています。正式な名前は「湿球黒球温度」で、日本ではJIS規格としても定められ、国際規格のISO 7243もあります。同じ気温でも、湿度が高い日や日なたでは暑さ指数が高くなりやすい、というのがこの指標のポイントです。天気予報の気温が同じでも、蒸し暑い日と、からりとした日とで体の感じ方がちがうのは、だれもが経験していることでしょう。
午後5時と午前5時、全国58の区分で
2020年の試行を経て、環境省は2021年4月23日に、4月28日(水)から熱中症警戒アラートを全国で運用すると発表しました。発表の単位は、府県予報区などを基本にした全国58の区分です。北海道、鹿児島県、沖縄県は、さらに細かく分けられています。これは地図の上に58の区画を引いて、それぞれの区画ごとに「今日は暑さに気をつけて」と知らせる、というイメージです。
基準は、その区分の中のいずれかの暑さ指数の地点で、日最高暑さ指数が33以上と予測されるときです。発表は前日の17時ごろと、当日の5時ごろの、最新の予測値にもとづいて行われると、この発表資料には書かれています。夕方のニュースでアラートを耳にするのは、こうした時刻の決まりがあるからなのです。発表時刻は前日17時と当日5時で、予測される暑さ指数が基準に達する地域に発表されます。
33と31、似ているけれど別の数字
暑さ指数には、日常生活での目安もあります。日本生気象学会の指針(2022年改訂のVer.4)をもとに環境省が示している区分では、31以上が「危険」、28以上31未満が「厳重警戒」、25以上28未満が「警戒」、25未満が「注意」です。同じ暑さ指数を使いますが、日常生活の危険度区分とアラートの発表基準とでは、区切りとなる数値が異なります(「危険」は31以上、アラートは33)。指針では「危険」のとき、外出を避け、涼しい室内へ移動するよう示されています。
さらに強い知らせとして、「熱中症特別警戒アラート」もあります。環境省によると、都道府県内の対象となるすべての暑さ指数の地点で、翌日の日最高暑さ指数が35(予測値)に達する場合などに発表されます。広域的に過去に例のない危険な暑さで、人の健康に重大な被害が生じるおそれがあるときの知らせです。このとき、市町村があらかじめ指定したクーリングシェルター(指定暑熱避難施設)が、指定の時間帯に開放されます。
知らせを聞いたら、いつもより丁寧に
アラートが出たとき、環境省が呼びかけている行動はこうです。屋内ではエアコンなどを適切に使って涼しい環境で過ごすこと。こまめに休憩をとり、水分と塩分を補給すること。身近な場所の暑さ指数を確認し、涼しい環境以外では、原則として運動を行わないなどの対策をとることです。なお、自宅にエアコンがあるなど涼しい環境を確保できる場合は、シェルターへの移動は必須ではないとされています。
高齢者、こども、持病のある方、からだに障がいのある方、肥満の方などは熱中症になりやすいとされるため、周りの人が見守り、声をかけることも大切だとされています。管理者のいる場所やイベントでは、責任者が暑さ指数を実測し、対策がとられているか確かめることも求められています。2021年の発表資料は、中期的な目標として、できる限り早期に熱中症による年間の死亡者数を1,000人以下にすることなどを掲げていました。アラートは、その目標へ向けた、暮らしに近い手がかりのひとつです。
令和8年度(2026年度)の熱中症警戒アラートの発表は、10月21日の5時で終了しました。次の情報提供は、来年の4月下旬から始まる予定とされています。来年の夏、夕方のニュースでこの言葉を聞いたら、気温の数字の向こうにある湿度や日ざしを、少し思い浮かべてみてください。

