イメージ図(AI生成)暑さでぐったりした人に、冷たい飲み物を差し出す。ごく自然な親切ですが、それが危険になる場面があります。熱中症には、「何をするか」と同じくらい、「何をしてはいけないか」が大切です。汗が体を冷やすしくみから、その理由をたどります。
暑い日に具合の悪くなった人を見たら、まず冷たい飲み物を差し出したくなります。ところが、環境省の熱中症環境保健マニュアルは、意識がはっきりしない人に水を飲ませることを戒めています。呼びかけへの返事がおかしい人、けいれんしている人の口に水を入れると、気道に流れ込むおそれがあるからです。
この章は一般的な説明で、診断や治療の助言ではありません。体調に不安があるときは、医療機関やかかりつけ医に相談してください。そのうえで、先にはっきり書いておきます。熱中症が疑われる場面でやってはいけないことは、次のとおりです。意識がはっきりしない人、返事がおかしい人、けいれんしている人に、無理に水を飲ませてはいけません。吐き気がある人、すでに吐いた人に、口から飲ませ続けてもいけません。
同じマニュアルによれば、吐き気や嘔吐は、胃腸の動きがすでに鈍っているしるしです。その場合は、病院での点滴が必要になるとされています。「少し休めば治る」と放置することも、炎天下や閉め切った車の中に人を残すことも、やってはいけないことです。自分で水が飲めない、反応がおかしい、けいれんがある、ふらついて歩けないといった様子があれば、ためらわずに119番です。
体は、皮膚の血管を広げて熱を逃がし、さらに汗を出して冷やします。ここで不思議なのは、汗そのものは冷たくないことです。汗が皮膚の表面で蒸発するとき、まわりから熱をうばいます(気化熱)。体温を下げているのは、汗が出ることよりも、汗が蒸発することのほうなのです。
汗の原料は、血液中の水分と塩分(ナトリウムなど)です。だから、湿度が高い日や風のない日は厄介です。環境省のマニュアルによれば、汗が蒸発しにくいぶん、汗の量は多くなり、冷却に役立たない汗が増えます。体は冷えないのに、水分と塩分だけが失われていく状態です。
もう一つ、軽い脱水のときは、のどの渇きを感じにくいと説明されています。のどが渇いたと思ってから飲むのでは、すでに遅いことがあります。同じ暑さでも、湿度が高いと危ない。気温だけを見ていると見落とす理由が、ここにあります。
汗には塩分が含まれています。たくさん汗をかいたときは、水だけでなく塩分も補う必要があります。環境省の資料は、大量の発汗があるときは、塩分濃度0.1〜0.2%程度、つまり水1リットルに食塩1〜2グラムの飲み物が目安だと示しています。
逆に、長時間の運動で水だけを大量に飲み続けると、血液中のナトリウム濃度が下がる低ナトリウム血症が起きることがある、と説明されています。水が足りなくても、水ばかりでも困る。体の中の塩分と水のつり合いは、思ったより繊細です。子どもや高齢者は、体温を調節する力が成人とちがうため、とくに注意が必要とされています。塩分の制限や持病がある人は、水分・塩分のとり方をあらかじめ主治医に相談してください。上の数字は、大量に汗をかく状況での目安です。
経口補水液についても触れておきます。水に食塩とブドウ糖を溶かした飲み物で、消費者庁によると、国の「特別用途食品」としての経口補水液は、おもに感染性胃腸炎による下痢や嘔吐などで脱水になった人のために許可された食品です。熱中症による脱水への使用が許可された製品もあり、対象は製品ごとに異なります。一般の清涼飲料水よりナトリウムとカリウムが多く、糖質も含みます。
ですから、健康な人が日常的に大量に飲むのは避けたほうがよい、と消費者庁は呼びかけています。血圧や心臓への負担が心配されるためです。必要かどうかは、医師・管理栄養士・薬剤師に相談し、製品の表示を確認します。また、ビールなどのお酒で水分補給をすることもやめておきます。アルコールは尿の量を増やし、かえって水分を失うからです。
天気予報の気温は、日陰で測った値です。ところが、人間が実際に感じる暑さは、日ざしや地面からの照り返しにも左右されます。そこで使われているのが、環境省の暑さ指数(WBGT)です。気温に加えて、湿度と、日ざしや照り返し(輻射熱)を取り入れた指標で、単位は℃ですが、気温とは別の値です。
環境省のサイトによれば、日常生活での目安は、25未満が注意、25以上28未満が警戒、28以上31未満が厳重警戒、31以上が危険です。屋外で日ざしがあるときの計算式では、湿球温度が7割、黒球温度が2割、乾球温度が1割。いちばん重いのは、湿度を反映する湿球温度です。気温が同じでも、湿度が高いと暑さ指数は上がります。
この指標は、熱中症の予防のために、1954年にアメリカで提案されたものだと、環境省のサイトは説明しています。日本では、予測が33に達すると熱中症警戒アラートが出ます。都道府県内のすべての地点で35に達する予測などのときは、特別警戒アラートです。特別警戒が出るときは、市町村長が指定した冷房のある施設(指定暑熱避難施設)が開放されます。
消防庁によると、令和7年(5月〜9月)の熱中症による救急搬送人員は、全国で100,510人でした。平成20年の調査開始以降で、最も多い数字です。内訳は、65歳以上が約57%。入院が必要な中等症・重症は約36%でした。意外なのは発生場所で、最も多かったのは住居の約38%です。熱中症は屋外だけの問題ではありません。
この年は、消防庁によると、多くの地方で梅雨明けが統計開始以降で最も早く、夏の日本の平均気温が最も高くなりました。熱中症警戒アラートの発表回数も過去最多で、救急搬送人員は6月が過去最多、9月が過去2番目でした。暑さは真夏だけの話ではなく、5月から9月まで続く課題になっています。室内でも温度と湿度を測り、エアコンなどで暑さをやわらげることが、予防の基本です。
万一のときの応急手当の基本は、涼しい場所へ移し、衣類をゆるめ、体を冷やすことです。意識がはっきりして自分で飲めるなら、冷たい水分と塩分をとります。冷やす場所は、太い血管が皮膚の近くを通る、首の両側、脇の下、足の付け根です。保冷剤や冷えたペットボトルをタオルでくるんで当てます。環境省のマニュアルによれば、おでこにはる市販の冷却シートは、体を冷やす効果が期待できません。
救急車を呼んだなら、到着前から冷却を始めることが求められます。重い症状のときは、119番が先です。自分で水が飲めて意識がはっきりしていても、涼しい場所で冷やして水分と塩分をとって症状が良くならないとき、あるいは悪くなるときは、早めに医療機関を受診してください。環境再生保全機構の応急処置フローも、改善しなければ受診するよう案内しています。
暑さは、数字で測れるものと、体で感じるものとが、少しずつずれています。そのずれを埋めてくれるのが、湿度と、のどが渇く前の一杯と、ためらわない119番です。次の夏の前に、わが家の温度計がどこにあるか、思い出してみてください。
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