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D 相関と因果AI照合済み

疑似相関:無関係なのに関係して見える

東京の年平均気温と日本の総人口を75年分並べると、強い相関が出ます。気温と人口は関係しているのでしょうか。

具体例

東京の年平均気温(気象庁)は1950年の15.1℃から2024年の17.6℃へ上がりました。日本の総人口(総務省統計局)は1950年の8,320万人から2008年の1億2,808万人まで増え、その後は減って2024年は1億2,380万人です。つまり人口は全期間で増え続けたわけではなく、両端を比べると増えている、という動きです。この75年分の気温と人口の相関係数は 0.75 と、強い正の相関になります(相関は、期間の取り方にも左右されます)。

一方、出生数は1950年の約234万人から2024年の約69万人へ減りました。東京の気温との相関係数は −0.76 と、強い負の相関です。気温が上がると子どもが生まれにくくなる、と考える人はまずいないでしょう。気温は長期的に上がり、出生数は長期的に下がるという、逆向きの長い傾向があります。こうした長期の傾向が相関に寄与した可能性はありますが、この計算だけで原因を決めることはできません。

さわって確かめる

しくみ

1. 相関係数は「直線的な関係の向きと強さ」ここで使うピアソンの相関係数は、2つの数字の直線的な関係の向きと強さを−1から1で表します。正なら一方が大きいほど他方も大きく、負なら一方が大きいほど他方は小さい傾向があります。長期にわたり一方向に動く系列どうしは、中身に関係がなくても、水準の相関が強く出ることがあります。
2. 長期の傾向を取り除く:前年との差各年の値そのものではなく、前の年との差(気温は何℃上がったか、人口は何千人増えたか)に直して相関をとり直します。すると気温と総人口の相関係数は 0.75 から −0.02 に、気温と出生数は −0.76 から −0.05 に変わり、ほぼ消えます。この期間では、「気温が前年より上がった年に、人口が特別に増えた」といった同じ年の直線的な連動は見えない、ということです。
水準 r=0.75 → 前年差 r=−0.02
3. ほかの組み合わせでも試す出生数と実質GDP(1994〜2024年)は水準で −0.91 ですが、前年差では 0.07 です。反対に、実質GDPと名目賃金指数は水準で −0.65、前年差で 0.34 と、差をとっても相関が残ります。ただし、この賃金指数は2024年のベンチマーク更新による断層を含みます(2023年103.5→2024年109.2の指数差は、更新の影響を除いた公表前年比2.8%とは別物です)。この0.34は未調整の指数による記述値で、経済的な関係の強さとしては解釈を留保します。また、GDPは年度(4月〜翌3月)、賃金は暦年のため、同じ年番号で対応させると3か月ずれた比較になります。前年差で相関が残るかどうかは、組み合わせごとに違います。下の図で、いろいろ選んで確かめてみましょう。
4. 「消えた=無関係」とも言い切れない前年差は、短い期間の動きの連動だけを見ています。長い時間をかけて起きる関係や、数年遅れて現れる関係は見えなくなります。相関が消えても因果がないと証明されたわけではなく、残っても因果があるとは限りません。水準だけの強い相関は、まず疑うのが出発点です。
ひとことで言うと:長期の傾向だけで、水準の相関は高く出ることがある。前年差でも見直そう。

今につながる話

「AとBが一緒に増えている」という図を見たら、①どちらも長期にわたって一方向に動いていないか、②前の年との差にしても関係が残るか、③2つをつなぐ仕組みを言葉で説明できるか、を確かめましょう。

経済や人口の統計は、物価・賃金・人口のように長く一方向に動くものが多く、水準どうしの相関は高くなりがちです。強い相関を根拠にした主張には、期間の取り方も含めて注意が必要です。

見方が分かれる点・注意

前年差で見る方法の限界 時系列データの見かけの関係を避けるために、差をとる、変化率を使う、傾向を取り除く、といった方法が使われます。どれが適切かはデータの性質によって異なります(諸説あり)。この章の前年差は、考え方を体験するための最も簡単な方法です。

「無関係」な組み合わせとは限らない 東京の気温には、地球全体の温暖化に加え、都市化などの影響も含まれるとされます(程度は諸説あり)。気象庁の表には、観測場所の移転などでデータが均質でない箇所を赤線で示す注記があり、東京の表では2014年の行に印が付いています(移転の詳細は未確認)。この章は、気温と人口が無関係だと断定するものではなく、相関だけでは判断できないことを示す例です。

系列が2024年で止まっていること この章の系列と相関係数は、2024年までの値で計算しています。気象庁の表や人口動態統計には2025年の値も出ていますが、足すと相関係数はすべて計算し直しになるため、ここでは含めていません。長い期間で一方向に動く系列の相関が高くなるという趣旨は変わりません。

つながり

確認2問

Q1. 2つの系列の水準どうしの相関係数が0.9でした。最初に確かめることはどれですか。
Q2. 前年との差にしたら相関がほぼ0になりました。ここから言えることとして適切なのはどれですか。

出典と確認状態

数値値時点出典
東京の年平均気温(1950年→2024年)15.1℃ → 17.6℃1950・2024年気象庁「過去の気象データ検索」年ごとの値(東京)。取得 2026-11-09
日本の総人口(1950年→2024年、10月1日現在)8,320万人 → 1億2,380万人1950・2024年総務省統計局「人口推計」2024年10月1日現在 参考表2。取得 2026-11-09
出生数(1950年→2024年)2,337,507人 → 686,173人1950・2024年厚生労働省「人口動態統計月報年計(概数)」令和7年 第1表。取得 2026-11-09
日本の総人口のピーク2008年 1億2,808万4千人2008年総務省統計局「人口推計」参考表2。verify/check_g7.py で確認
東京の気温と総人口の相関(1950〜2024年、75年)水準 0.75、前年差 −0.021950〜2024年筆者がプログラムで算出(verify/check_g7.py)
東京の気温と出生数の相関水準 −0.76、前年差 −0.051950〜2024年同上
出生数と実質GDPの相関(1994〜2024年、31年)水準 −0.91、前年差 0.071994〜2024年同上。実質GDPは年度(4月〜翌3月)、出生数は暦年。同じ年番号で対応させた比較
実質GDPと名目賃金指数の相関(1994〜2024年、同じ年番号で対応)水準 −0.65、前年差 0.34(未調整の指数による記述値)1994〜2024年同上。賃金は厚生労働省「毎月勤労統計調査」現金給与総額指数(2020年=100)。2024年のベンチマーク更新による断層を含む(参考資料「利用上の注意」)。GDPは年度、賃金は暦年

確認状態:AI照合済み(照合: Codex(main アカウント)、数値は筆者がプログラムで検算・指摘は検証のうえ反映・2026-11-09)

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