島を数える「ものさし」
島の定義は国連海洋法条約にあるが、島をどう数えるかについて、世界共通の決まりはない。そこで国土地理院は、独自に条件を定めて数えた。対象は、自然にできたと判断できる、周囲の長さが0.1キロ(100メートル)以上の陸地である。湖や沼の中の陸地は数えていない。
1987年の「6852島」
従来よく使われてきた6852島は、海上保安庁が1987年に発表した数である。紙の地図の上で、周囲が100メートル以上の自然の陸地を人の手で数えたものだった。
2023年の「14125島」
国土地理院は、2022年1月時点の電子国土基本図(デジタルの地図)を使い、島をコンピューターで数えた。結果は14125島で、2023年2月28日に発表された。そのうち、本州・北海道・四国・九州・沖縄本島を除く14120島が「離島」にあたる。
増えた理由は地図の精細化
国土地理院は、数が大きく変わった主な理由を、測量技術の進歩で地図の表現が細かくなったことと考えている。日本の国土が2倍になったわけではなく、国土の面積も変わらない。島の数は、数える時期の地図や技術、地殻変動などの影響も受ける。
人が住む島はごく一部
国土交通省の資料では、人が住む島は417島、住んでいない島は13704島である(国土地理院調べ、2020年の国勢調査にもとづく)。この417島には、琵琶湖の中にある沖島(滋賀県)がふくまれるため、湖や沼の中の陸地は数えないという14125島の条件とは少し異なり、合計も離島の14120島より1多くなる。大半の島は無人島ということになる。人が住む島は、少ない人口や暮らしの不便さなど、さまざまな課題に向き合っている。

