コラム ― くわしく読む
1973年の晩秋、日本中のスーパーの店先から、トイレットペーパーや洗剤が消えました。きっかけは、遠い中東での出来事でした。なぜ、中東の戦争が、日本の台所や日用品の棚に影響したのでしょうか。「オイルショック」と呼ばれるこの出来事には、エネルギーを輸入に頼る国の弱さと、人々の不安が物不足を生む心理の働きが、はっきりと表れています。
きっかけは、中東の戦争と原油の供給制限
1973年10月に、第四次中東戦争が始まりました。これを背景に、中東の産油国が、原油の供給を減らしたり、価格を大きく引き上げたりしました。資源エネルギー庁は、国際的な原油価格は約3か月で約4倍になったと説明しています。当時の日本は、高度経済成長を経て、石油を大量に使う産業や暮らしが広がっていました。その分、供給が不安定になることへの備えは、十分とは言えなかった面があるのでしょう。
原油は、ガソリンや灯油としてだけでなく、電気をつくる燃料や、さまざまな製品の原料として使われます。価格が急に何倍にもなれば、その影響は、一部の産業にとどまらず、社会全体に広がります。
値段がこれほど急に動くと、会社も家庭も、先の計画が立てにくくなります。何にいくらかかるのかが読めない状態は、それ自体が経済にとって大きな負担になります。エネルギーを自国でまかなえない国にとって、海外の出来事は他人事ではありません。1970年代の経験は、そのことを社会全体に強く印象づけました。
不安が買いだめにつながる仕組み
日本は、エネルギーの多くを、輸入した石油に頼っていました。そのため、「石油が入ってこなくなれば、物が足りなくなるのでは」という不安が広がりました。この不安のもとで、買いだめや売り惜しみ、便乗した値上げが起きたとされています。
ここが、この出来事のいちばん面白いところであり、同時に教訓でもあります。実際に品物が足りなくなるかどうかとは別に、「足りなくなるかもしれない」と多くの人が思うと、その思いが行動を変え、結果として本当に店の棚が空になるのです。
会社員の人が、家族のために少し多めに買っておこうと考えるのは、一人ひとりを見れば、無理のない自然な行動です。けれども、みんなが同じことをすれば、店の在庫は一気に減ります。個人にとって合理的な行動が、全体では不足を招く。身近な買い物の場面で起きる、不安の連鎖です。便乗した値上げが起きたことも、見逃せません。品物が不足するという見通しの中では、売る側にも、値段を上げる動機が生まれやすくなります。不安は、買う側だけでなく売る側の行動も変えるのです。
物価が、大きく上がった
総務省統計局の消費者物価指数(総合)は、前年と比べて、1973年に11.7%、1974年に23.2%上がりました。1975年も11.7%の上昇です。これは当時の公表値です。数年にわたって物価が大きく上がり続けたことが分かります。
資源エネルギー庁の解説には、1974年度は、戦後はじめて、経済がマイナス成長になったと記されています。物価が上がっているのに、経済の成長はマイナスになる。つまり、物の値段が上がることと、景気が良くなることは別だった、ということです。
物価が上がれば、同じ給料で買えるものは減ります。家計は苦しくなり、企業も費用の増加に直面します。値上がりが賃金より速ければ、暮らしの実感は悪化するでしょう。この時期の経験は、物価の上昇が暮らしに与える影響の大きさを、強く印象づけました。物価の上昇率という数字は、同じ年でも、品物によって大きく違います。総合の数字は平均であって、すべての品物が同じだけ上がったわけではないことにも、気をつけたい点です。
その後、エネルギーの使い方が見直された
1979年にも、イランの革命などをきっかけに、2度目の原油価格の上昇がありました。資源エネルギー庁の説明では、第2次は、1978年末から約3年間で約2.7倍になったとされています。
2度のショックを経て、省エネルギーや、エネルギーの調達先を広げるなどの取り組みが進みました。一つの地域や一つの種類に頼りすぎることの危うさが、実感として共有されたと言えるでしょう。調達先を分散させることは、家計でいえば、収入源を一つに絞らないことに近い発想です。また、省エネルギーの取り組みは、企業の工場だけでなく、家庭の暮らしにも広がっていきました。こまめな節約が、社会全体のエネルギーの使い方を変えていったのです。
このように、危機は痛みをともなう一方で、仕組みや習慣を見直すきっかけにもなりました。ただし、見直しの内容や効果の評価については、さまざまな見方があります。エネルギーの見直しは、一度で終わるものではなく、時代の状況に合わせて続けられていくものです。過去の対応を知ることは、いまの議論の背景を理解する助けになります。
物価急上昇の原因をどう見るか
当時の物価の急上昇が何によるものかについては、見方が分かれています。原油価格の急上昇が、直接の大きな原因だったという見方があります。一方で、ショックの前から物価が上がり始めており、国内の金融や景気の状況も重なったという見方もあります。どちらの見方も、物価の動きを説明しようとする試みです。ひとつの出来事がすべてを説明するのではなく、いくつかの要因が重なって、あの大きな上昇になったと考えると、納得しやすいでしょう。
エネルギーの値段は、いまも家計や企業に影響します。原油や資源の価格が動くニュースは、この経験とつながっています。ただし、当時と今では、経済の仕組みも、エネルギーの使い方も違います。過去の出来事は、そのまま現在に当てはまるわけではありませんが、ものの見方の参考にはなります。トイレットペーパーが消えた話は、笑い話のようでいて、不安と行動の関係を考える、いまにも通じる題材です。
