ある朝、窓の外の車のボンネットが、うっすら灰色になっている。もしそんな日が来たら、暮らしはどうなるのでしょう。気象庁と内閣府防災が2026年3月に発行したリーフレット「火山灰への備え」は、大きな噴石や火砕流のように、火山周辺で直ちに命の危険がある現象と、火山灰のように、すぐに命の危険はないものの、火山から遠く離れた広い範囲に影響を及ぼす現象とを、分けて説明しています。2026年11月2日に防災庁が出した緊急要請は、懸念される国難級の災害の一つに、富士山噴火を挙げました。ただし、怖がるための話ではありません。降灰予報という「知らせ」があること、灰の厚さによって影響が変わること、自宅で過ごし続けるための備えがあること。公的機関の資料から、順にたどってみましょう。
降灰は、遠くの暮らしにまで及ぶ
内閣府防災の検討会の報告書(2025年3月21日公表)は、降灰の特徴として、緊急的・直接的な命の危険性が低いことを挙げています。同時に、首都圏は人口が非常に多いこと、予測に不確実性があり、噴火前から社会活動を著しく制限するのは現実的ではないことも踏まえて、対策を検討したとしています。そこで示された基本方針は、できる限り降灰域内にとどまって、自宅等で生活を継続することです。
報告書は、降灰量に応じた被害の様子を4つの「ステージ」に分けています。微量から3cm未満がステージ1、3cm以上30cm未満は被害が比較的小さいステージ2と、比較的大きいステージ3、30cm以上(または降灰後の土石流が想定される地域)がステージ4です。ステージ1から3までは自宅等での生活継続を基本としますが、生活や医療を維持できない場合は移動や避難が必要で、ステージ3では一般の住民も状況に応じて移動します。ステージ4では原則として避難、とされています。また、自助・共助では生活を続けられず直ちに生命に危険が及ぶ要配慮者は、ステージ3・4で原則避難とされています。数字は、行動を考えるための目印として整理されたものです。
1707年、富士山から降った灰
内閣府防災の広報誌「ぼうさい」(No.37、2007年1月)によると、宝永4年11月23日(太陽暦では1707年12月16日)の午前10時ころ、富士山は南東斜面から大噴火しました。噴火は16日間、断続的に続き、噴出物は偏西風にのって、静岡県北東部から神奈川県北西部、東京都、さらに100km以上離れた房総半島にまで降り注ぎました。冬だったことや、火口近くに集落がなかったことなどから、噴火による死者の記録は残っていない、とも書かれています。
被害が甚大だった富士山東麓の須走村(静岡県小山町)では、町並みのうち37軒が焼失し、残る39軒も、旧暦11月27日までに降った3mを超える火山灰の重みと度重なる震動で倒壊しました。住民は着の身着のままで避難したと記されています。80〜90cmの降灰があった皆瀬川村(神奈川県山北町)でも、80軒のうち12軒が倒壊しました。わずか数cmの降灰でも、出たばかりの麦の芽は育たなくなったそうです。
灰が去ったあとに、長く続いたこと
広報誌によると、埋没した田畑から灰を除去しない限り、耕作の再開はできませんでした。小田原藩は被災した村に、降灰を取り除くのにどのくらいの労力がかかるか見積書を出させましたが、どの村も膨大な数字でした。藩は緊急の救恤米を支給するのみで、対策を幕府に委ねざるをえませんでした。翌年、幕府は被災村を幕府直轄領に編入し、被災村の救済資金として、全国から高役金48万両余を集めました。
二次災害も起きました。宝永5年(1708年)旧暦6月22日、大雨で大量の火山灰が酒匂川に流れ込み、堤が決壊して、下流の村が土砂で埋まったのです。復旧のたびに大水で堤が切れ、1726年に堤が再建されたあとも、享保19年(1734年)旧暦8月8日未明の豪雨で再び決壊して、この水害では合計70人ほどの犠牲者が出ました。その後、堅固な堤が築かれ、流域の水害は極端に減ったとされています。広報誌は、被災者たちが、そのつど粘り強く歎願をくり返し、みずから復興に立ち向かっていったことも伝えています。
降灰予報は、三段構え
気象庁の降灰予報は、発表のタイミングで3つに分かれます。降灰予報(定時)は、噴火警報が発表中の火山で、噴火により人々の生活に影響を及ぼす降灰が予想される場合に、3時間ごと(2時、5時、8時、11時、14時、17時、20時、23時)に発表されます。18時間先までに噴火した場合に予想される、降灰範囲や小さな噴石の落下範囲を示すものです。
噴火が起きて条件に該当すると、まず降灰予報(速報)が出ます。噴火の発生を通報する観測報を受け、事前に計算した結果から適切なものを選んで、噴火後5〜10分程度で発表されます。定時の予報を発表中の火山では、「やや多量」以上の降灰が予測された場合に発表されます。続いて降灰予報(詳細)です。噴火時刻や噴煙高などの観測情報を使って計算し直し、噴火後20〜30分程度で、6時間先まで1時間ごとの降灰量分布と降灰開始時刻を伝えます。
気象庁は、降灰予報には誤差が伴うこと、上空の風が弱い場合や、高度によって風向きが大きく変わる場合は、予報と実際の降灰範囲や量が異なることがあると説明しています。噴火が続いていれば、降灰予報が改めて発表されることもあるため、最新のものを使うよう求めています。噴煙が直接確認できないときは、発表が遅れたり、発表できなかったりすることもあります。現在の3種類の予報は、2015年3月24日に定時、4月23日に速報と詳細の提供が始まりました。
厚さ0.1ミリと1ミリが、行動の分かれ目
気象庁の降灰量階級表では、0.1mm未満が「少量」、0.1mm以上1mm未満が「やや多量」、1mm以上が「多量」です。少量は、うっすら積もり、降っているのがようやく分かる程度で、窓を閉める、フロントガラスの除灰をします。やや多量は、道路の白線が見えにくくなり、マスク等で防護して徐行運転します。多量は、路面が完全に覆われ視界不良となるため、外出と運転を控えます。
階級表には、人への影響も書かれています。やや多量では、喘息患者や呼吸器疾患をもつ人は症状が悪化するおそれがあり、多量では、健康な人でも目・鼻・のど・呼吸器などの異常を訴える人が出始めるとされています。表には、道路の白線が見えなくなるおそれがあり、およそ0.1〜0.2mmで鹿児島市は除灰作業を開始した、という実例も記されています。
内閣府防災の資料は、厚くなるほど広がる影響を整理しています。鉄道は微量の火山灰で地上路線の運行が停止し、電力は降雨時3mm以上でがいし(電線等を支える器具)の絶縁が低下して停電するおそれがあります。道路は、想定では、降雨時3cm以上、乾燥時10cm以上で二輪駆動車の通行が困難になるとされています。ただし、これは多くの仮定に基づく整理で、実際の影響は道路や条件によって異なります。物資の配送や生活物資の入手も難しくなる可能性があるため、備蓄が重要とされています。
家にとどまり、備える
気象庁・内閣府防災のリーフレットは、降灰時は物資の配送が滞り、生活物資の入手が困難になる可能性があるため、自宅での生活を継続するための備蓄が必要としています。生活継続が長期化する可能性も想定して、一週間分程度は備蓄しましょう、とあります。灰が降る直前には、ドアや窓を閉め(すき間や通気口には湿ったタオルやテープを貼る)、壊れやすい電化製品にカバーをかけ、雨どいや配水管を排水溝からはずします。
灰が降っている間は、不要不急の外出はしないようにします。屋外ではマスクやハンカチで鼻と口を覆い、コンタクトレンズはつけず、ゴーグルやメガネを使い、目に入ったら手でこすらずに水で洗い流します。視界が悪いなかでの運転は避け、どうしても運転する必要があるときはヘッドライトをつけて徐行します。慢性気管支炎や喘息など呼吸器に疾患がある場合は、屋内にとどまって、不必要に火山灰にさらされることを避けます。
降り積もったあとの片づけにも、注意点があります。清掃のときは火山灰を水で湿らせ、巻き上がらないようにして袋詰めします。火山灰は雨どいや下水に詰まりやすいので流さず、水浸しにすると固まって清掃が困難になるので、そうしないようにします。屋根の灰は、無理に取り除こうとしないでください。屋根やはしごの上は、火山灰で表面がとても滑りやすく危険です。どうしても屋根に登るときは、人が乗っても大丈夫か確かめ、命綱とヘルメットを着けて、2人以上で作業します。
ニュースで降灰予報という言葉を見聞きしたら、それは、どこへどのくらいの灰が降りそうかを知らせる情報です。窓を閉め、マスクを用意し、備蓄を確かめる。それが、灰の降る日の暮らしを守る最初の一歩になります。


