自分の家のあたりは、地図の上で何色に塗られているでしょう。ハザードマップを開いたとき、青や黄色、赤の広がりに目をとめた経験のある方は多いと思います。ところが、その色が「いつ」「だれの」「どんな前提で」作られたものかは、あまり語られません。国土交通省の解説では、ハザードマップは、あらかじめ想定した被害を地図にしたものです。日本でこうした地図が広まっていったのは、実は火山や大雨といった出来事のあとに、少しずつ制度が整えられてきたからでした。この読み物では、1991年の雲仙普賢岳の噴火、2005年の水防法の改正、そして今日ネットで見られる国土交通省・国土地理院の「重ねるハザードマップ」まで、一枚の地図の背景をゆっくりたどります。読み終えるころには、色の「ある所」と「ない所」の見え方が、少し変わっているかもしれません。
雲仙普賢岳で作られた地図
1991年6月3日、長崎県の雲仙普賢岳で火砕流が起こり、死者・行方不明者が43人にのぼりました。内閣府防災の「災害の教訓」のコラムには、このとき火山災害予想区域図、いまでいう火山ハザードマップが、火砕流に「残念ながら1日違いで間に合わなかった」と記されています。同じ資料の図の注記には、最初の火山災害予想区域図が1991年6月2日に作成されたと示されています。作成、配布、防災への活用のうち、どの時点が間に合わなかったのかは、この資料だけでは確かめられません。
その後、この地図は合計で8回作られ、火砕流や土石流に備えて警戒避難の区域を決めるときの参考にされたといいます。火砕流は、それまで多くの人があまり知らなかった現象でした。この噴火は、地図を用意して備えることの大切さを、住民にも行政にも強く意識させたと、同じ資料は振り返っています。
伊豆大島から続いていた準備
じつは、火山のハザードマップづくりの話は、雲仙の噴火だけから始まったものではありません。内閣府防災の同じコラムによると、日本の火山ハザードマップの歴史は三つの時期に分けられています。第1期は1980年からの10年間で、北海道駒ヶ岳と十勝岳のマップが先進的な例になりました。第2期は1990年代の前半で、雲仙普賢岳を含む9つの火山でマップが作られました。
第2期の特徴は、国が前面に出てきたことです。背景には、1986年の伊豆大島の噴火で全島民が突然避難することになった出来事が、国に大きな影響を与えたことがあるとされています。国土庁防災局が中心となって「火山噴火災害危険区域予測図作成指針」の作業が進められ、最終報告書は1992年に印刷されました。2004年までに33の火山でハザードマップが作られたと、同じ資料は記しています。
大雨のあと、川の地図が変わった
川の氾濫に備える洪水ハザードマップも、大雨のあとに制度が見直されてきました。総務省東北管区行政評価局の行政評価・監視の資料の整理では、東海豪雨を受けて2001年に水防法が改正され、洪水予報河川を対象に浸水想定区域の指定が進みました。2004年3月の時点で、洪水ハザードマップを作っていた市町村は301でした。
転機のひとつが、2005年(平成17年)の水防法の改正です。国土交通省の解説によると、浸水想定区域を含む市町村の長は、洪水ハザードマップを作成して各世帯に提供することになっています(水防法第15条第3項)。2005年の改正は、その作成・公表を市町村に義務づけたものと資料に整理されています。2004年12月の「豪雨災害対策緊急アクションプラン」では、2005年度以降の5年間で、未作成の市町村すべて、全国で約2,300の市町村での作成と公表が目標に掲げられました。総務省の行政評価・監視の資料は、その後の市町村の取り組みの様子もまとめています。
「想定」の中身をのぞいてみる
ハザードマップの色は、「想定」にもとづいて塗られています。国土交通省の解説では、国や都道府県が、川があふれたときに浸水が想定される区域と水の深さを洪水浸水想定区域図として公表します。市町村はそこに避難場所などを書き加え、洪水ハザードマップとして住民に知らせます。水防法では、浸水想定区域の指定には、想定し得る最大規模の降雨を用いることとされています。
その規模は、「想定最大規模」と呼ばれ、1年間にその規模を超える雨が降る確率が概ね1/1000の雨です。一方、川の整備の目標となる「計画規模」は、川の重要度に応じて概ね1/10から1/200とされています。なお、「年超過確率1/100」とは、1年間にその規模を超える雨や洪水が起こる確率が1%という意味で、100年間隔で起こるという意味ではないと、国土交通省は説明しています。100年の間に2回以上起こることも、1回も起こらないこともあるそうです。2015年9月の関東・東北豪雨では、堤防が切れた場所の洪水の流れで家が倒れたり流されたりしたことから、「家屋倒壊等氾濫想定区域」も公表されるようになりました。
重ねるハザードマップと、色のない所
国土交通省と国土地理院の「ハザードマップポータルサイト」には、二つの入り口があります。ひとつの「重ねるハザードマップ」は、洪水・土砂災害・高潮・津波のリスク情報や道路防災情報、土地の特徴や成り立ちなどを、地図や写真に重ねて見られます。使うときは、住所を入力するか、現在地から探すか、災害の種類から選びます。ポップアップの背景色は、白、黄色、橙色、桃色、赤色の順に災害リスクが高くなります。
もうひとつの「わがまちハザードマップ」は、市町村が法令にもとづいて作って公開したハザードマップへのリンク集です。重ねるハザードマップは、市町村のハザードマップとあわせて、まわりの災害リスクを面で把握するためのものです。必ずしも避難に必要な情報がすべてそろっているわけではないため、実際に避難を考えるときは、市町村のハザードマップを確認するよう案内されています。2025年3月には、周囲の情報を分析して広い範囲のリスクを見やすくする改良も加わりました。
地図を開くと、色のついていない場所が目に入ります。公式の説明では、掲載されている想定条件では被害が示されていないか、データがまだ整っていない場所だとされています。色がないことは、安全を保証するものではありません。浸水想定区域図は作成の途中で、新しい情報はこれから加わっていきますし、新しい区域図が公表されてから反映されるまでには、確認の作業に時間がかかります。
色のない所を読み、地図を開いたあとに
住所検索や現在地検索には誤差があり、その地点の情報が出ないこともあるそうです。そのため、文字の情報だけに頼らず、周辺の複数の地点のリスクも見て、面で確かめることがすすめられています。ハザードマップの浸水の深さにも誤差が含まれることがあると、公式のよくある質問に書かれています。色の有無だけで安全かどうかを判断しないことが大切です。
気象庁の警戒レベルのページには、警戒レベル2の段階で、ハザードマップ等により、災害が想定されている区域や避難先、避難経路を確認してください、と書かれています。ふだんから地図を開き、危険な場所や避難先、避難経路を確認しておきましょう。
避難の呼びかけの言葉は、近年見直されてきました。内閣府防災の資料では、2021年の災害対策基本法等の改正で、避難勧告と避難指示が「避難指示」に一本化されたと説明されています。警戒レベル4の避難指示では、「危険な場所から全員避難」が呼びかけられています。気象庁は2026年5月29日から、防災気象情報の名称に警戒レベルの数字を付けるなどの新たな運用を始めました。たとえば、これまでの大雨警報は「レベル3大雨警報」という名称になっています。
何気なく見ていた色は、火山の噴火や大雨のあとに、少しずつ積み重ねられてきた知恵でもありました。今夜、お住まいの市町村の地図をひとつ開いて、家のまわりの川や坂道を眺めてみてください。いつもの帰り道が、少し違って見えるかもしれません。

