大雨の夜、スマートフォンが「避難指示」と鳴らしたら、あなたはどこへ向かうでしょうか。近くの小学校の体育館を思い浮かべる方が多いかもしれません。けれども内閣府防災の「避難情報のポイント」には、こう書かれています。「避難とは難を避けること、つまり安全を確保することです。安全な場所にいる人は、避難場所に行く必要はありません。」避難は「避難所へ行くこと」と同じ意味ではない、というのです。しかも、いま耳にする「高齢者等避難」「避難指示」「緊急安全確保」という言葉は、昔からあったものではありません。「避難勧告」という言葉は、2021年に使われなくなりました。この読み物では、災害の経験をもとに言葉が少しずつ磨かれてきた道のりをたどります。難しい話ではありません。落ち着いて、一枚の合図の読み方を知っておく、そのための小さな散歩だと思ってください。
1961年、市町村長に渡された二つの言葉
出発点は1961年(昭和36年)に制定された災害対策基本法です。内閣府の「避難情報に関するガイドライン」によれば、この法律には、災害が起こるおそれがあるとき、市町村長が必要と認める地域の人に避難のための立退きを「勧告」し、急を要すると認めるときは「指示」することができる、と定められました。勧告と指示。この二つの言葉が、長いあいだ避難の合図の中心にありました。
それ以降、避難勧告や避難指示は、河川の氾濫や土砂災害、高潮、津波、火山の噴火など、各地の災害で人びとに避難を促すために市町村長が出してきた、とガイドラインは振り返っています。内閣府は2005年(平成17年)に、判断と伝達のためのマニュアルづくりのガイドラインを定め、その後も大きな災害のたびに改定を重ねてきました。合図は、災害の教訓とともに育ってきたものなのです。
2018年の夏のあと、数字で伝える工夫が生まれた
2018年(平成30年)7月豪雨では、大雨特別警報が11府県に出され、岡山県・広島県・愛媛県を中心に河川の氾濫や土砂災害が多く起こりました。ガイドラインによれば、死者・行方不明者は200名を超えています。この災害を受けて、中央防災会議のもとにワーキンググループが置かれ、住民が「自らの命は自らが守る」意識をもって自分の判断で避難行動をとり、行政はそれを全力で支える社会をめざす、という方向が示されました。
この報告を踏まえて2019年(平成31年)3月、ガイドラインが改定され、避難情報等を5段階の「警戒レベル」に整理する仕組みが示されました。ガイドラインは、その狙いを、住民がとるべき避難行動が直感的にわかるようにするためと説明しています。言葉だけでなく、1から5までの数字を添えて、いまの状況と取るべき行動を結びつけやすくする。迷う人が少しでも減るように、という工夫でした。
2019年の台風19号が残した宿題
ところが同じ2019年(令和元年)の台風第19号では、1都12県の309市区町村に大雨特別警報が出され、国や県が管理する河川の142か所で決壊が起きました。ガイドラインは、このときも避難しなかった、あるいは避難が遅れたことによる被災や、豪雨のなかで屋外を移動している最中の被災、高齢の方の被災が多かったと記しています。
もうひとつ見えてきたのが、言葉のわかりにくさでした。警戒レベル4には「避難勧告」と「避難指示(緊急)」の両方が入っていたのです。住民アンケートで「実際に避難するタイミング」をたずねると、避難指示(緊急)と答えた人が40.0%でいちばん多く、避難勧告と答えた人は26.4%でした。これは、台風19号等からの避難に関するワーキンググループの資料にある数字です。
「勧告」はなぜ消えたのか
2020年(令和2年)6月から12月にかけて、専門家のサブワーキンググループが避難情報の名前を話し合い、12月24日に最終とりまとめを公表しました。ガイドラインに引用された理由は、勧告と指示の違いが住民に十分理解されていないこと、レベル4に二つの言葉が並んでわかりにくいこと、そして避難するタイミングを明確にすることでした。あわせて、「指示」のほうが「勧告」より強い意味で使われてきたこと、避難指示も近年は頻繁に出されて知られてきたことが、理由に挙げられています。
こうして災害対策基本法が改正され、警戒レベル4の避難勧告と避難指示は「避難指示」に一本化されました。消防庁の教材によれば、避難勧告と避難指示に分かれていた時期から、2021年(令和3年)5月20日に避難指示に一本化されています。ガイドラインによれば、その狙いは、避難するタイミングを明確にすることでした。避難するタイミングを明確にするために、情報の名称と伝え方が見直されたのです。
レベル3とレベル5、名前に込められた気づかい
名前が変わったのは、レベル4だけではありません。レベル3は「避難準備・高齢者等避難開始」から「高齢者等避難」になりました。2016年(平成28年)の台風第10号で高齢者施設が被災した際には、当時の「避難準備情報」という名称では、要配慮者が避難を始めるべき状況だと伝わりにくいという指摘があった、とガイドラインは説明しています。ただし内閣府のリーフレットは、レベル3は高齢者だけの情報ではなく、避難に時間がかかる方は避難を始めるタイミング、ほかの方も必要に応じて普段の行動を見合わせ始めたり、避難の準備をしたりするタイミングだと伝えています。
レベル5は「災害発生情報」から「緊急安全確保」に変わりました。ガイドラインによれば、候補には「緊急危険回避」もありましたが、「回避」という言葉が屋外への立退きを思い起こさせ、かえって危険かもしれないとして、望ましくないと整理されたそうです。さらに「避難」という言葉をあえて使わなかったのは、レベル4で求める避難とは行動が異なるからだ、とも書かれています。ひとつの単語に、これだけの議論が詰まっているのです。
避難所へ行くことだけが避難ではない
では、冒頭の問いにもどりましょう。ガイドラインは、避難行動を「立退き避難」「屋内安全確保」「緊急安全確保」の3つに分け、指定緊急避難場所や安全な親戚・知人宅などに移る立退き避難が基本だとしています。そのうえで、「避難」は文字どおり「難」を「避」けることであり、小中学校や公民館などに行くことだけが避難ではない、安全な親戚・知人宅やホテル・旅館などへの立退き避難や、自分の判断による屋内安全確保など、さまざまな避難行動がある、と説明しています。こうした多様なあり方は「分散避難」と呼ばれることがあります。ただし屋内にとどまる方法は、どんな場合にも選べるわけではありません。洪水や高潮の場合、ガイドラインは、自宅が家屋倒壊等氾濫想定区域に入っていないこと、浸水しない居室があること、浸水が続くことによる生活上の支障を受け入れられることなどを条件に挙げています。ハザードマップなどで確かめ、安全を確保できる場合に、自宅の上の階などにとどまる方法があります。
気象庁も、警戒レベル4や3に相当する防災気象情報が出たときは、避難指示などが出ていなくても、キキクルや河川の水位情報などを使って自ら避難の判断をしてください、と呼びかけています。避難場所にこだわらず、その時点で最善の安全確保行動をとることが重要だとも示されています。内閣府のリーフレットは、危険な場所からは警戒レベル4までに全員が避難することを呼びかけています。そのうえで、豪雨時の屋外避難は危険です、車の移動も控えましょう、と添えています。つまり、移動が危険になる前の早めの行動が大切で、すでに屋外の移動が危険なときは、その時点でできる安全確保行動をとることになります。
2026年、合図はまた少し読みやすくなった
最後に、いまの話です。防災庁のページによれば、避難情報に関するガイドラインは2026年(令和8年)3月に改定されました。防災気象情報の体系整理と名称変更が、同年5月下旬の新しい情報の運用開始にあわせて反映されたものです。河川氾濫や大雨、土砂災害、高潮に関する情報が、「レベル4氾濫危険警報」のように、5段階の警戒レベルに対応する形になりました。
ガイドラインは、以前は警戒レベルとの対応が複雑でわかりにくかったと書いています。この章は2026年11月時点の説明です。制度や名称は、これからも見直されていくことがあります。お住まいの地域の具体的な避難情報や避難先は、市区町村の案内をご確認ください。ハザードマップで自宅の場所を確かめ、どこへ避難するかを家族で話しておくことは、気象庁や防災庁が呼びかけている備えの第一歩です。
次に天気予報で「警戒レベル」という言葉を耳にしたら、その数字の向こうに、2018年の夏や2019年の秋を経て磨かれてきた言葉があることを、少し思い出してみてください。合図は、危険の高まりと必要な行動を知らせるものです。意味を知っておくことが、危険な場所から早めに避難する判断につながります。

