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緊急地震速報は、どうやって「揺れの前」に知らせるのか

地震が起きてから、どうして強い揺れより先に知らせられるのでしょう?
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まず予想

緊急地震速報は、地震を予知して出している?
読む時間:約6分

スマートフォンやテレビが聞きなれない警報音を鳴らし、緊急地震速報が知らされる。そんな経験をした方も、ニュースで見ただけの方もいるでしょう。ふと不思議になります。地震は、もう起きているはずです。それなのに、どうして強い揺れが届く前に知らせることができるのでしょうか。「地震を予知しているの?」と思う方もいるかもしれません。でも、そうではありません。緊急地震速報は、すでに起きた地震を見つけて、これから届く揺れを計算する仕組みです。このコラムでは、その仕組みと、実現までの長い道のりをたどります。実は、このアイデアの原型は、電気で情報を送る電信が使われはじめた19世紀まで、さかのぼるのです。鐘や大砲を鳴らす案から、いまの警報音まで、人びとがどんな工夫を重ねてきたのか、順番に見ていきましょう。

鐘を鳴らす案は、150年以上前にあった

気象庁の技術者へのインタビュー記事(国土交通省の広報誌)によると、文献で確かめられるいちばん古い例は、1868年のアメリカ・サンフランシスコの夕刊に載った案です。強い揺れを観測したら電信で知らせ、市庁舎の鐘を鳴らして、揺れが来ることを前もって伝えようというものでした。電信は、電気の信号で遠くへ文字を送る当時の最新技術です。地震の揺れより電気信号のほうが速いことに目をつけた、という発想です。

日本でも似た構想が語られました。1880年の横浜での地震をきっかけに、イギリス人のジョン・ミルンらが日本地震学会をつくります。記事によれば、これは世界ではじめての地震学会でした。ミルンは学会の発足にあたり、観測した揺れを電信で東京へ伝え、大砲を鳴らして揺れを予告するという構想を話したと紹介されています。その後もこの構想は、取り上げられては忘れられることを繰り返したそうです。

秒速7kmと秒速4km、このちがいが頼り

仕組みの土台は、地震の波の速さのちがいです。地震が起きると、おもにP波とS波という2つの波が伝わります。気象庁の説明では、P波は秒速約7km(場所によって変わります)で伝わり、揺れは比較的弱めです。S波は秒速約4kmと遅いものの、強い揺れをもたらします。つまり、強い揺れをもたらすのは、主に後から届くS波です。

ためしに、震源から70km離れた場所を考えてみます。この速さで単純に割り算をすると、P波は約10秒、S波は約17.5秒で着く計算です。差はおよそ7秒半です。ただしこれは、その場所でのP波とS波の到着時間差にすぎません。速報を受け取ってからの猶予時間とは別もので、実際の猶予は、観測点の位置や、解析と伝達にかかる時間にも左右されます。実際の速さも地下の様子で変わるので、あくまで頭の中の目安です。震源の近くの地震計がP波をとらえたら、人の手を介さず自動で、震源の場所や規模、各地の揺れの強さを計算します。気象庁によれば、これらの処理はすべて自動で瞬時に行われ、基準に達すると警報などが発表されます。

新幹線を止めたい、現場からの挑戦

この仕組みを、鉄道の世界でひと足先に形にしたのが、鉄道総合技術研究所(鉄道総研)の「ユレダス」です。国土交通省の記事では、1990年代に鉄道分野で実用化された早期地震検知警報システムとして紹介されています。目的は、地震のときに新幹線をいち早く減速させることでした。高速で走る列車は、すぐには止まれません。だからこそ、揺れが来る前の知らせが役に立つと考えられたのでしょう。

鉄道総研は現在の早期地震警報システムについて、P波のデータから震央までの距離や方向、マグニチュードを推定し、運転を規制すべき範囲を判断する方法を説明しています。これを「P波警報」といいます。一方で、揺れの強さがあらかじめ決めた基準を超えたら警報を出す「S波警報」もあり、どちらか一方でも必要と判断されれば警報が出ます。P波から早く判断する方法と、観測した揺れの強さで判断する方法を組み合わせているわけです。

1995年のあと、そして「早押しクイズ」

同じ記事によれば、1994年には気象庁の全国の地震計が通信回線で結ばれました。翌1995年に阪神・淡路大震災が起きると、これを受けて防災科学技術研究所(防災科研)が高感度の観測網などを整備し、全国規模でリアルタイムに揺れを見られる体制ができます。そして2000年、気象庁と鉄道総研が共同で開発を始めました。鉄道総研にはユレダスの経験があり、気象庁には全国規模の観測網のデータがあったためです。

壁はいくつもありました。記事では、強風や工事の振動を地震と区別する難しさが挙げられています。さらに、断層は一瞬でずれ終わるわけではありません。東北地方太平洋沖地震(マグニチュード9.0)では、ずれが約180秒続いたと紹介されています。終わるのを待っていては、強い揺れが先に届いてしまいます。速さと確かさをどう両立させるかが、大きな課題でした。

チームが選んだ工夫のひとつは、従来とは逆の順序です。それまではマグニチュードを先に決めてから震源を求めていましたが、まず震源を求める方法にしました。P波の冒頭の数秒から、震源までのおよその距離を求めるのです。そして、時間とともに大きくなるマグニチュードを見守り、予想される揺れが基準を超えた時点で発表します。担当者はこれを「早押しクイズ」にたとえています。遅いと揺れが先に来て、早すぎるとまちがいになるからです。

2007年10月1日、一般向けの提供が始まる

気象庁の沿革によると、2004年2月25日に試験提供が始まり、2006年8月1日には先行提供が始まりました。対象は、設備の制御や、訓練を受けた作業員の安全確保など、受け取っても混乱のおそれが少ない分野です。不特定多数が集まる場所での放送などは、この段階では対象外でした。誤った行動が事故や混乱につながるおそれがあったためです。

そして2007年10月1日、一般向けの提供が始まり、NHKや民放での放送、Jアラートによる送信も始まりました。記事によれば、その前に約1年かけて、政府が一体となって周知を進めています。何も知らないまま「震度5弱の揺れが来ます」と知らされたら、パニックになるおそれがあったためです。同年12月1日には気象業務法の改正で、緊急地震速報は地震動の警報・予報として位置づけられました。一般提供のあと初めて警報が発表されたのは、2008年4月28日の宮古島近海の地震です。

鳴ったあとの、数秒から数十秒

気象庁は、緊急地震速報から強い揺れが来るまでは数秒から数十秒しかない、と案内しています。解析や伝達にも数秒ほどかかるため、内陸の浅いところで起きた地震では、震源に近い場所だと原理的に間に合わないことがあります。それでも、間に合う場所では、この短い時間が身を守る行動のきっかけになります。気象庁は、まわりの人にも声をかけながら行動することも呼びかけています。

気象庁の呼びかけは、「周囲の状況に応じて、あわてずに、まず身の安全を確保してください」です。家庭では、頭を守りながら頑丈な机の下などに身を寄せます。外へ飛び出したり、火を無理に消そうとしたりはしません。人が大勢いる施設では、係員の指示に従い、落ち着いて行動して、あわてて出口へ走り出しません。運転中なら、あわててスピードを落とさず、ハザードランプで周囲に知らせながら、急ブレーキをかけずにゆるやかに減速します。気象庁は、専用の報知音を覚えておく必要があると案内しています。

次に警報音を聞いたとき、その数秒の向こうには、鐘を鳴らす案から続く長い工夫があります。足もとの地面を走る2つの波の速さのちがいが、いまは手のひらのスマートフォンに届いているのです。

ひとことで言うと速い波を先に見つけて、遅れて来る強い揺れを知らせる。予知ではなく「検知して予測する」しくみです。

なるほど2問

数字で見る

P波の速さ
秒速約7km
2026年11月確認/気象庁「緊急地震速報のしくみ」
S波の速さ
秒速約4km
2026年11月確認/気象庁「緊急地震速報のしくみ」

今につながる話

スマホやテレビから、突然警報音が鳴ることがあります。しくみを知っておくと、音を聞いた数秒を、あわてず身を守る行動に使いやすくなります。くわしい行動は、お住まいの自治体や気象庁の案内で確認してください。

緊急のとき

命に危険がせまっているとき、けが人や急病人がいるときは、ためらわず119番(消防・救急)に連絡します。避難については、自治体の避難情報と、気象庁の防災情報に従います。

諸説・まだ分からないこと

予測の精度

震源や規模は、最初は少ない観測点のデータから推定するため、続報で更新されることがあります。

出典と確認状態(AI照合済み)

確認日:2026年11月9日。数字は概数で、研究や観測で変わることがあります。