アジアの民族運動の解き方／コツ

ウィルソンの十四か条に含まれた民族自決の原則は、パリ講和会議で実際には主に東ヨーロッパの民族に適用され、日本・イギリス・フランスなどが支配していたアジア・アフリカの植民地には適用されませんでした。この「適用された地域」と「適用されなかった地域」の違いが、アジア各地の運動の出発点になっています。

三・一独立運動（朝鮮、1919年3月1日）と五・四運動（中国、1919年5月4日）は、日付の早い方が朝鮮、遅い方が中国です。「朝鮮の運動に刺激を受けて2か月後に中国で運動が起きた」という時間の流れごと覚えると、国と日付が逆転しにくくなります。

①パリ講和会議で山東省の権益が日本に引き継がれる方針が中国に伝わる（1919年4月末）→②北京の学生が抗議（五・四運動、5月4日）→③運動が全国に拡大→④中国政府がベルサイユ条約の調印を拒否（6月28日）、という順番です。学生たちは「決まった結果」ではなく「決まりそうだという情報」に抗議した点に注意します。

ガンディーの「非暴力・不服従」は、「不服従」＝不正な法律にあえて従わない積極的な行動、「非暴力」＝その手段として武器を使わないという意味です。塩の行進では、支持者が約380キロメートルを歩いて海岸で塩を作るという「違法行為」を自分から行い、逮捕される覚悟をもって行動しました。

三・一独立運動の結果は「武断政治から文化政治への転換」、五・四運動の結果は「条約調印拒否」、インドの運動の結果は「部分的な譲歩」であり、いずれも独立そのものではありません。朝鮮・中国・インドの独立が実現するのは、いずれも第二次世界大戦後です。