世界恐慌とファシズムの解き方／コツ

1929年10月24日、ニューヨーク株式市場が大暴落（暗黒の木曜日）しました。アメリカは第一次世界大戦を経て世界最大の資金の出し手（債権国）になっていたため、アメリカの銀行が資金を引き上げると、ヨーロッパやアジアの銀行・企業もまとめて資金繰りに苦しみ、不況が世界中に連鎖しました。まず「暗黒の木曜日→資金引き上げ→世界への連鎖」という流れを押さえます。

広い植民地や市場を持つアメリカ・イギリス・フランスは「持てる国」、英仏ほど広い植民地・経済圏を持たないイタリア・ドイツ・日本（日本自身は台湾・朝鮮を植民地としていたが規模で劣る）は「持たざる国」です。持てる国は自国と植民地の中で経済を立て直す道を選び、持たざる国は対外進出に活路を求めました。この仕分けが世界恐慌後の対応を理解する土台になります。

アメリカはニューディール（TVAなどの公共事業で雇用創出、単数国の政策）、イギリス・フランスはブロック経済（本国＋植民地の高関税経済圏、複数国の仕組み）で対応しました。「単数国の政策か、複数国の仕組みか」で2つを区別します。

浜口雄幸内閣は、実際の為替相場よりも円が高い「旧平価」で金解禁を行いました。円が実力以上に高くなったことで日本の輸出品（生糸など）は海外で割高になり売れにくくなり、そこに世界恐慌が重なって輸出はさらに崩れました。「旧平価解禁→円高→輸出減→世界恐慌重なる→昭和恐慌」の5段階の流れで書くのがコツです。

金融恐慌(1927年、銀行の取り付け騒ぎ)、世界恐慌(1929年、ニューヨーク株式市場の大暴落)、昭和恐慌(1930年〜、世界恐慌と金解禁の失敗が重なった日本の不況)は、それぞれ別の出来事です。年号を並べて「1927→1929→1930」と声に出し、名前が似ていても別物であることを確認します。