この章で間違えやすい 3 パターン
誤答パターン 1
- ❌ よくある誤答：エネルギー自給率が低いことと輸入への依存を別の話として答える
- 💡 ここがちがう：別の話ではない。国内で資源がとれないから輸入に頼り、その結果として自給率が低くなるという1本の因果関係。
- ✅ 正しい理解：日本のエネルギー自給率はわずか約15%（2023年度）。残りの85%は石油（西アジア中心）・石炭・LNG（オーストラリアなど）の輸入で成り立っている。
誤答パターン 2
- ❌ よくある誤答：震災後は原子力の割合が減ったことだけを答え、埋め合わせを答えない
- 💡 ここがちがう：発電電力量の合計は必ず100%。原子力が減った分は、必ず他の発電方式が増えて埋め合わせている。
- ✅ 正しい理解：震災前（2010年度ごろ）は火力62%・原子力29%・水力等9%。2024年度確報値では火力67.5%・再エネ・水力23.1%・原子力9.4%に変化した。震災直後は火力が急増して穴を埋めたが、その後は再生可能エネルギーの拡大が進み、2010年度比では原子力の減少分の多くを再エネが補う形になっている。
誤答パターン 3
- ❌ よくある誤答：地熱発電が火山国の日本に向いている理由を、「日照時間が長いから」と答えてしまう
- 💡 ここがちがう：日射を利用する太陽光発電と混同している。地熱発電が利用するのは火山活動による地下の熱。エネルギー源が何かをそれぞれ区別して覚える。
- ✅ 正しい理解：太陽光＝日射、風力＝風、地熱＝火山の熱、バイオマス＝生物資源。地熱発電が火山国日本に向いているのは、火山の熱を利用するから（大分県九重町の八丁原発電所が代表例）。
なぜ間違えやすいのか
資源の輸入相手国・発電方式の割合・再エネの種類が同時に登場するため、数字や用語を単独で覚えてしまい、因果関係（なぜ自給率が低いのか、なぜ割合が変化したのか）で整理できていない。
自分でチェック ── 診断問い
この章の核を1問で確認
Q. 震災前と現在で、発電電力量の割合はどのように変化した？何が減って、何が増えた？
やってみよう：「原子力が29%→9.4%に減り、火力が62%→67.5%に増えた」という変化を、原因（震災・原発停止）と結果（火力の割合増加）をつないで一文で説明しよう。
つまずいたらここに戻ろう
この章で詰まったら、次の前提知識に戻ると整理しやすくなります。
- 地形図の読み方（縮尺・等高線・地図記号）
- 日本の位置と国土の特徴
- 地形図の読み方 ── 縮尺・等高線・地図記号
もっとくわしく
出典・最終更新
- 出典基盤：教科書準拠の誤答診断データ（中2社会・地理）
- 編集方針：教科書の核となる事実を起こりやすい誤答から逆引きで整理し、戻り先と診断問いをセットで提示しています。
- 最終更新：2026-08-14